3月27日・金曜日。晴れ。本日、自宅付近のバス停から春日部駅までの4駅は無停車で、乗客は我れ1人。思わず運転手に、こんな事があるのかと訊けば、たまにあるとの事。でも、これはコロナの影響でしょう、という。過日、春日部市にも感染者がでた。東京圏のオーバーシュートのＸデーは近いか。

 

その4、ウォッカは自家製の消毒剤の代用になる。以来、ウォッカは手指の消毒薬用として必死になって買い漁られ、店頭からほとんど消滅したと言われる。お二人によれば、確証はないものの、96％の度数であれば、その代用になるかも知れない。その5、塗布剤用のごま油がコロナの体内侵入を防ぐ。化粧品メイカーによれば、その種の問い合わせが増えているが、皮膚の保温、保湿には有効でも、コロナウィルスに対する効果は証明されていない。その6、花崗岩は入浴時に使用すると、ウィルスを破壊する。かくてネット上では、5千円のほどの値を付けて活発に取引されたが、流石に今は、規制されたようだ。その7、石蓴（あおさ）なる海藻がコロナに効く。この噂には根拠がまるで無かったわけではない。現在では全く否定されたが、中部大学で刊行された雑誌に、新型コロナウィルスの増殖を抑制できる海藻を発見した、と公表されたからである。但し、当研究は別のコロナウィルスを対象にしたものであったが、これによって石蓴はCOVID-19に対抗できるとの噂と共に、その需要が一気に高まった。

一読してどうであろうか。こう文字にして読んでみれば、これらの噂はどうも変だ、何か如何わしいとの印象を結ぶに困難では無かろう。しかし目の前で呼吸困難に陥った患者の惨状を見せつけられ、治ったと言われながら、ぶり返す不安が付きまとう。これらは、いまだこのウィルスの構造、振る舞いが不明だからだが、従ってワクチン等の根本的な治療法も存在しない。

さらには、感染力はインフルエンザほどでは無いと言いつつ、短時間での感染例もあるように、強力のようにも見える。そして、サーズ、マーズでは発症と共に感染が始まるとされていたのに対し、発症以前にすでに感染力を持つという新型コロナウィルスの不気味さは、ただ事ではない。ステルス型ウィウイルス（元コンピューターウィルスの言葉らしい）と称される理由である。

この度の恐怖の根源は、まさにこの点にある。つまり、新型ウィルスをまるで分っていないと言うこの一事である。最近、闇雲に怖がるのではなく、「正しく恐れよう」とはしきりに聞く言葉であるが、それが可能なのは相手の本体が掴めての事ではないのか。それができないから、先に見た覚束ない、怪しげな話にも藁をもつかむ思いでしがみ付いてしまうのであろう。

これは今に始まった事ではない。蒙昧の時代を超え、近代科学と技術の時代を築き上げた19世紀末から20世紀にかけて、人類は大いなる自信を持ち始めた頃、欧州にコレラが蔓延した。その恐怖はかくのごときであった。「コレラは一連の死亡原因の中では、図抜けた地位にある分けではない。しかし本病は、何か常軌を逸した、これまでとは異質な、またあらゆる対策をあざ笑うものとして外部から闖入したそのこと、また個々の病例が数日をならずして、あるいは数時間のうちでさえ、驚愕すべき徴候を次々に見せつけるそのことによって、人々の心情に対して、昔から他の病気以上に大きな印象を与えてきたのであり、さらに本病が新たに蔓延するその度ごとに、日々の暮らしをいたく損ない、その認知と防衛のために、人々の緊張を最大限にまで高めるのであった」（拙著、123頁）。

この文章は1901年に書かれたハンブルク市の公衆衛生状況を記したものである。だがこれは、ただ今現在にも通ずる迫力をもちはしないか。そして、こうした恐怖に取りつかれた人々は、「パラノイア（妄想症的）」状況の中、「コレラリキュール、コレラ煙草、コレラ葉巻、コレラ綿布、コレラ毛織物、コレラ紙、その他無数の商品」に関するコレラ対策、効用を謳った新聞紙上の広告に、我を忘れて飛びついたのであった。だが、われわれはこれを嗤うことは出来ない。むしろ、知の発達がどうあれ、人とはそういう存在なのであろうと、まず覚悟する他なさそうなのである（以下次回）。

3月11日・水曜日。晴れ。幸い、今の所コロナウィルスの餌食には成ってはいないが、この一週間ほど高血圧に悩まされた。ストレスからくる肩こりのためと思うが、鍼灸治療により何とか落ち着いてきたようだ。相も変わらぬダラシナイ生活がたたったか。

3月17日・火曜日。晴れ。今やコロナ禍は、欧州から合衆国に広がり、パンデミックとなる。各国の国境封鎖と交通の遮断が、世界不況を予想させ、本日の米国株のダウ平均はほぼ3000ドルの下落となる。ここから、今後、何が生ずるか、注視したい。

 

前回までわれわれは、大都市開発それ自身の問題性と危険性、その裏面で進行する地方の疲弊、さらには宅地崩壊に見る都市周辺域で生ずる問題を一渡り見てきた。これを受けて以下では、密集する都市生活の問題について、現在われわれが直面しているコロナウィルスの蔓延を視野に置きながら考えてみたい。それは勢い、疫学的な事柄に関わり、筆者はその筋の専門家では無い故、以下は浅薄で、ときに怪しげな叙述に過ぎなくなる事をあらかじめお断りしておこう。だが、これまでの全ての物言いがそうなるのだから、考えてみれば、今更こんな事を言う必要もないのだが（なお以下の多くは、拙著『汚水処理の社会史　19世紀ベルリン市の再生』日本評論社・2008に拠っている）。

今月9日（月）、ジャパンタィムズに「ウィルス退治の流言、ネット上に飛び交う」の記事が載った。それらの流言は、感染症の専門家2名の教授によって否定ないし疑義が呈されている。以下はその要旨である。

その1、新型ウィルスは熱に弱く、よって26℃から27℃に温められた白湯を出来るだけ飲むこと。だがその科学的根拠は皆無である。ただ、2003年のサーズ発症の折、国立感染症研究所がサーズウィルスは98℃以上で15分間煮沸すれば死滅するとの報告がある。その2、ビタミンⅮの摂取が効果的である。かつてインフルエンザに効果的とされたが、現在、科学的なデータによってそれが確証された事実はない。いずれにせよ、ビタミンⅮによる免疫力の上昇はごく僅かで、これによる当ウィルスからの感染を阻止することは期待できない。その3、電子レンジで消毒されたマスクは再利用できる。ここにはレンジ内の汚染のリスクがあるばかりか、マスク内の針金が発火する恐れもある。また業界では、洗えるマスク以外の再利用は不味いとにべもない（以下次回）。

2月18日・火曜日。晴れ。

2月27日・木曜日。晴れ。コロナウィルスの行状、益々不可解にして、世界を恐慌状態に叩き込む。1348年、ヨーロッパに蔓延したペスト禍（黒死病）は古代の医学的権威を否定し、新たな台頭を促した。政治経済的な転換の契機になったとも言われる。この度の疫病がいかなる経過を取るかは、いまだ即断できないが、筆者はこれを注視し、同時に一刻も早い収束を祈る。

2月28日・金曜日。晴れ。本日、当中央クリエイト社は、早稲田鶴巻町に自社ビル用地を購入する。南面に早大通りを配し、日照も申し分ない。旭日の思いと重なる。創立19年にして叶った念願であるが、この地から新たな発展を、改めて決意する。

3月5日・木曜日。晴れ。本日は前回の文章に加筆、訂正に留めたい。

 

辞書（日本国語大辞典、広辞苑）を引いてお分かりの様に、「宅地崩壊」なる言葉はいまだ再録されていない。思うにこの言葉は、著者金井俊孝氏の造語であり、その意図を氏はこう言う。「宅地被害が引き起こすさまざまな社会的影響を含めて、宅地の異常事態を的確に表す言葉」がなく、そこでこれら事態を宅地崩壊と呼ぶことにした（15頁）。

だが、一体、何故辞書にないのか。そのような事態が、人目につくほど頻発していなかったからである。現象としてないものは、言葉にもならない。これはどういう事か。氏によれば、戦後しばらく地震の空白期間が続き、その間高度成長期を経て、都市内の宅地造成が強力に進められた。それはほぼ半世紀にも及ぶが、幸いにも宅地に関する限り破綻もなく、平穏であった。

しかし今や、その空白期は去った。また集中豪雨のような異常気象が、近年、苛烈の度を極める。さらには、半世紀を経て、かつてなされた造成地の盛り土や擁壁と言った防御基盤の経年劣化も看過できなくなってきた。これは高台、傾斜地の場合、殊に深刻である。しかも急速に拡大する都市圏では、強大な土地需要が発生し、その圧力に押されるようにして、市周辺域の、本来、地形的にはとても宅地化出来そうもない土地をも宅地化すると言う無理を重ねた。それを可能にしたのが、われわれが現在手にした巨大な技術であり、機械力である。

「1950年代の後半から、大都市の宅地開発は、都心から郊外に向かって始まりました。開発の舞台は、起伏のある丘や台地の地域です。当初の開発は丘や台地の斜面を薄く造成して雛壇を作るという小規模なものでした。しかし、1960年代に入り大型機械を使えるようになると、丘の尾根をブルドーザーで削り、その土砂で谷を埋めるという派手で大胆な造成が行われるようになりました。東京や横浜、大阪、名古屋などの大都市では、1960年代中頃からそうした谷埋めを伴う開発が主流になりました。」（46頁。なおここには、７台のブルドーザーが列をなし、一斉に尾根を削り、谷埋めしている写真が掲載されている。その光景はまさに自然破壊そのものであり、その規模に言葉を失う）。勿論、これによる崖崩れや地滑りの危険性は、当時から地質学者、地形学者らの専門家によって指摘されていたが、列島改造ブームとその利権に絡む経済成長主義の声にかき消されたといわれる。しかも、当時は幸いにもと言うべきか、地震で大きな都市被害が生ずることもなかったことから、そんな警告が注目されるはずもなかったのであろう。

これには、つい先ごろ見せつけられた光景を思い出さないか。例の原発の被害である。ここにも多くの、そして様々な方面からの警告を受けてきたにも拘わらず、それを無視した結果が今なのである。ともあれ、先の問題にケリをつけよう。

1970年代頃から、山の手では宅地造成地で地震の際、隣地の宅地は無傷だが自宅は損壊すると言う奇妙な現象が生じ始めた。調査の結果、被害の宅地は「谷埋め盛土」の宅地である事が分かって来た。しかもこうした事象は仙台はじめ各所で見られた現象であった。要するにこれは、造成された頃にはまだ保存されていた宅地が時間と共に劣化し、遂に耐用年数が尽きて崩壊したのである。言ってみれば、起こるべくして起こった災害である。手を出すべきでない土地に手をつけた人災の側面が否定出来ず、だから「遅れてきた公害」（49頁）とも言われるのであるが、発生地の地質の特殊な事例として放置されてしまったのである（55頁）。

ここでその一例を挙げて、被害の甚大さを示して終わりとしよう。2004年新潟県中越地震で発生した長岡市高岡団地の事例である。1965年から造成された土地は、79年から販売され総戸数522戸に及ぶ住宅地である。このうち約70戸の宅地が飲み込まれた。開発以前の高岡団地は最高標高点90mの丘陵地を70mのレベルで切り落とし、土砂を周辺に押し出し盛土し、その末端を擁壁で押さえて十分としたらしい。だが地震により、盛土と切土の境界で亀裂が生じ五か所で擁壁が倒壊し、大規模な崩壊が発生する。

「崩壊した谷埋め盛土は、浅いお椀のような形状で、底面は急勾配、しかも地下水を多量に含んでいました。計算してみると、崩壊時の地震動は、重力加速を軽く超えていたと推定されます。つまり、「急勾配の土台の上に地下水を含んだ谷埋め盛土が載っているとき、崖ぎわで強烈な地震動を受けると滑ってしまう。擁壁は地すべり土圧を見込んでいないので倒れてしまう」　という当たり前のことが再確認されわけです」（65頁以下）。

その後法改正がなされたようだが、しかし同様の被害はなお続いているようである。ここにはまだ触れるべき問題は多いが、それらについては直接本書を読まれるようお願いしたい（この項終わり）。

2月14日・金曜日。曇り。バレンタインデーとは言え、我が昔日の華やかさは最早なし。今さらそれを嘆く歳でもないが、南極の気温が本日20度Cと聞いては、地球の存続を真に憂うる。先行きの艱難をジッと考えれば、恐るべきものがある。

 

この所、都市と地方の関係は一枚のコインの表裏のようであり、一方の発展は他方の衰退を来たし、両者が補完して共々に成長して行けるようにはとても見えない、その様な経過を見てきた。しかも都市が大規模になるにつれて地方の疲弊は甚大化する。だが、都市と地方のそうした対立的な関係は本質的であり、これは逃れられない必然なのか。或いはそれは、ある一点を超えた結果であるのか。これは別途検討されなければならない問題であろうが、以下ではそれに立ち入る前に、多くは都市内に生じている、これまた深刻で何とも言ようの無い問題を見ておきたい。

題して『宅地崩壊　なぜ都市で土砂災害が起こるのか』（釜井俊孝著・ＮＨＫ出版新書・2019）である。本書は実に恐ろしい衝撃的な本である。自ら住まう建物がある日突然、土台もろとも崩落すると言うのである。その契機は様々ある。多くは地震や豪雨が引き金になるのであろうが、しかし宅地までもが崩壊すると言うには、それ固有の原因が無ければならない。それは何か。その理由を知ればこそ、またもやわれわれの都市造りが関係しているらしい事に慄然とさせられるのである（以下次回）。

2月5日・水曜日。晴れ。早や風緩む。立春のゆえと言うより、暖冬異変の現れの一つに過ぎまい。今夏の猛暑ぶりが今から思いやられる。風邪のぶり返しに苦しみ、一週間。と言って、病院に行けば、コロナウィルスにやられそうで、ただ家で咳き込むばかり。今日は峠を越えたのか、かなり楽になった。

2月12日・水曜日。晴れ。いまだ、寒い日はこたえ、咳込む日もある。慣れぬマスクが外せず、鬱陶しいこと限りなし。

 

わが国の再生エネルギー資源は必ずしも不足している訳ではない。むしろバイオマス、波力、地熱と言った多様な資源に恵まれているようでもある。ただ、立地の問題やコスト、エネルギー伝達手段の脆弱性等により、現在の所はどうしても太陽光、風力に偏ってしまうらしい。それが大玉村の問題を生んだ一因でもあろう。

しかも太陽光パネルの技術は中国、ヨーロッパに遅れを取り、「それが今後の大きな課題である」と前回の記事は言う。市場は外国勢に席巻され、国内のパネル製造業者の多くが破産に追い込まれているのが現状である。だが、わが国はかつて、この分野では世界をリードする技術力を誇ったのではなかったか。そして、もしそのまま技術開発が進み、他資源に対しても効率性の良い技術や対策を探り出す方向で研究が進められていれば、大玉村のような問題は回避とは言わないまでも、緩和されていたのではなかったか。

なぜこんな事になったのか、この問題はわが能力に余り、とても立ち入る事は出来ない。ただ一言、いまだに原子力開発への執着とその温存を第一とする国家政策と、それゆえ税制、法律、その他各種の手厚い保護政策に支えられて、この国策に乗った電力会社の巨大な原発投資とが一体となり、さらにはそれに関わる多種多様で膨大な組織・機関の利害が重なって、原子力以外の電力エネルギーの開発を阻止し、封圧してしまったのではないかと言って置きたい。記事にもそれを匂わす言葉があるが、それ以上にここでは上の問題を、政財官学の錯綜した権力関係を見据えつつ解きほぐした、上川龍之進『電力と政治』（上・下・勁草書房・2018）を挙げておこう。

ただ、こう言ったからといって、大玉村はじめ他の市町村が直面するこの種の問題を正しく捉えた事にはならないだろう。ここで問われているのは、こうである。国が破れてもなお残るとされた「山河」が、破れもせぬまま無惨に毀損され続けなければならない理由とは、一体何か、これである。河を穿ち、山を削り、さらには山上にまで這い上がるほどの、大量のパネル群や風車が何故必要なのか。それだけのエネルギー需要があるからである。何処に。大都会にである。

大都会はまさに、近隣から「人・モノ・カネ」に加え「水や土さらに景観」まで根こそぎ呑込むブラックホールと化し、周辺地域を疲弊へと追い込み、今やそれに止まらず大都会自身が自らの巨大化を支えられず呻吟し始めつつあるように見えるではないか。現在目の当たりにしている、新型コロナウィルスの蔓延とたかがマスクの不足に混乱するその姿は予兆的であろう。エネルギーは元より、飲料水、食糧、医療品のいずれか一つが不足すればがどうなろう。また、それらの輸送路の断絶を想起してみよ。されば、大都会の生活は無数の網目に支えられ、その一点の破綻でさえ混乱に陥ると言う、いかに脆弱な基盤の上にあるかが分かろうと言うものである。

今やわれわれは、事態の深刻さを直視しなければならない時にあるのではないか。全ての機能が集中し、それらを支えるためには、巨大装置群が不可欠となり、それを維持し更新するためだけでも途方もない努力を必要とする都市の在り方を改めて、地方分散型の国造りへと舵をきるべき段階にいたったと、痛切に思うがいかがか（この項終わり）。