6月23日・水曜日。曇り時に雨。先週18日（金）、一回目のワクチン接種を受ける。左腕の鈍痛がかすかに残るが、その他は問題なし。そんな中、こんな川柳を捻る。

ＭＬＢ　リトルレベルか　オオタニさん　　　みつお

ホームランバッターならぬ、ホームランピッチャーなんぞは、三角ベースか、あっても高校球児までの話である。筆者の代表は王選手であった。それを大谷は、メジャーで事も無げにやってのける。しかも進化し続ける現在のメジャーでのことであれば、彼の偉業はすでにルースを抜く。

6月25日・金曜日。晴れ。それにしても、この所の五輪組織委員会には楽しませて頂いている。こんな句が浮かぶ。

五輪委のやること為すこと吉本級

吉本がマジでスカウト五輪委を　　　　　みつお

 

五輪委の発想とその規模の大きさは、通常人の度肝をぬく。日本中の都市が、時短営業、禁酒を強いられる中、オリンピック会場では1万人規模（実はその倍である事が後に判明するのだが）で夜半までの酒盛りを許すとのお達しである。さすがオツムの良い方々の考えられることは違うと、筆者などはやたらに感心させられた。さすが吉本、早速動いたかと、夢に見た。舞台でのお笑いは無理であっても、座付き作者くらいは十分務まろう。

 

承前。そもそも都市の発展は地方からの人口吸引によるものであるとは、つとに柳田が喝破し、その点はすでに紹介した通りだが、その事実はわが国を歴史的に概観するだけでも確認されるということを、前回、見た。しかも都市環境の整備、就学・就業機会の他に、通信・交通と言った各種の機能性や利便性の高度化は、所得を増し、生活を豊かにするが、それだけ生活費の高騰を伴う。人口の密集は住居の狭隘化を来たして、世帯規模を縮小させる強力な圧力となっていく。この事は、都市内での人口再生能力を損なう事になるだろう。それなりに快適な生活水準を維持するためにも、小家族化は避けられないこともある。

結局、都市は地方人口をのみ込み、だから地方の疲弊をもたらしながら（それ故に「都市の蟻地獄」化とも言われる）、都市は自らを維持する他はなく、そうで無ければ常に縮小方向にあるという、誠に厄介な構造を持つことが明らかになって来る。

こうして、すでに都市化の極まった先進国は、押し並べてその国自体の人口減少に逢着し、そこから発生する様々な問題に苦しみ、躍起になって自国民の出生率を高めようと様々な政策をうつが、今の所顕著な成果は出ていない。ことに、わが国の場合はそうである。しかし、それは先進国のみの特殊例ではないことが、ここに来て、明確になって来た。

中国がそれである。現在の人口は１４億人と言われるが、今世紀の30年代にピークに達するとされた人口の減少趨勢は、大幅に前倒しになる見込みで、事実、生産年齢人口の減少はすでに始まっているらしい。1979年以来の一人っ子政策では、有無を言わさぬ人口中絶まで辞さない政策を取ったが、少子高齢化を目の当たりにして、16年「2人」の子持ちを容認せざるを得なくなった。だが、それも破綻したのか、過日（6/7（月）・朝日朝刊）、ついに「中国3人目解禁」の政策を打ち出した。

しかしこれに対する批判・不満は激烈である。「家賃や生活費でギリギリの生活。結婚でさえ現実的でないのに『3人産んで』なんて意味不明」。ここには教育費、住居費、養育費等の高騰にくわえて、兄弟の無い子供が老親をみる負担もある。「政府の方針は、私たちの世代に『早く結婚して親4人と子ども3人を世話しろ』と言ってるようなもの。だからみんな怒る」。そして、「中国は豊かになる前に老い始めている」、とは米研究所の言葉である（以下次回）。

6月9日・水曜日。晴れ。2,3日前、暑さ対策上（と言って、そんな大げさなことではないが）、長めの上下の下着をやめ、恐々、夏用にかえた。電車や建物内の冷房が堪えたからである。非常に、快適。だが、ヨレヨレの長袖ワイシャツ、ヨレヨレのパンツ、夏用ジャケットは離せない。このファッションでも、着てが良いから、十分、観賞に堪えうる。ただ、年寄りは温度に鈍感になるとは、「看取り先生」・岡部医師の言であったが、それは本当である。

6月11日・金曜日。晴れ。

 

承前。そもそも都市は、ここでも度々述べてきたが、周辺地域から住民を吸い上げることで、人口を維持し、増大させてきた。これを筆者は都市のサイフォン化と言ったが、反面「人口調節装置としての都市」と見ることも出来よう。周辺地域の余剰人口を吸収する機能であるが、都市自体は自ら自己増殖するどころか、その再生産能力も低いのではないか。とすれば、後背地の出生数が高く、豊かな人口を抱えている限り、人口は維持されるであろう。しかし、後背地からの人口供給力が衰えれば、まずは地方の、次いで都市の人口減が続き、かくて一国全体の減少を免れないであろう。これが、「蟻地獄」とも言われかねない、都市の持つ人口調節機能の一側面である（鬼頭宏『人口から読む日本の歴史』186頁以下参照。講談社学術文庫・2017）。

20世紀初頭から現在に至る、わが国の人口変動の推移は、ごく大雑把に見ればこうなる。まず、工業化の進展により、農山漁村地域から都市圏への人口移動を生み、地方人口の減少は留め難いものとなる。他方、都市周辺の環境・医療整備は乳児を含む各種の死亡率の劇的な減少をもたらした。また、第二次世界大戦後のベビーブーム後の出生率は一貫して低下し、ここに少子高齢化の人口構造が定着していく。

これによって家族構成はどう変わったか。大規模家族の消滅と核家族を主体とする家族世帯の縮小であり、さらには若者ばかりか老人の単独世帯の増進が無視しえない状況になって来た。ちなみに2019年時点の普通世帯の平均規模は2.39人である（1920年では4.89人であり100年間で半減しているという）。こうした現象の背後にある生活スタイル、結婚観や家族観の変貌とその意味合い等については、鬼頭前掲書に譲るが、ここでは次の一文を引用しておきたい。「ヨーロッパでも日本でも、長期的な出生率の低下は生活が貧しくなったから起きたのではないことは確実である。反対に生活水準は大きく上昇しているのである。豊かさこそ、出生率低下の引き金であったといえなくもない」（261頁）。恐らくこの事は、中国は勿論、途上国の今後についても当てはまる事では無いのか（以下次回）。

6月7日・月曜日。晴れ。過日捻った川柳が、わが脳髄を刺激したのか、またもやこんなのが浮かんだ。どこぞの新聞社の月間大賞級の出来だと自惚れて、以下に掲げたい。

かの国はせめて成りたや象にでも

チト訊くがゴミ焼き場かな大気圏　　　　みつお

無許可、無届のデモ行進も、象ならば、催涙弾や逮捕も無いばかりか、酒や好物の食事まで用意されるほど歓待されるらしい。またわが国の原発処理水の海洋放流の決定に対し（これは地元漁師にとっては許し難いところであろうが）、あちらは公海を下水道やごみ箱代わりにするなと、仰りながら、ご自分は打ち上げたロケットの残骸を大気圏で焼却した上、安全上問題ないと宣う。ご自分は全て正しく、他者の言は間違いとは、かつて、君子の道を説かれた方の子孫とは、とても思えぬ振る舞いではないか。

 

前回（6/4・金）、本欄で、世界的な規模での人口減少が予想されると記した翌日、それを追うようにして朝日朝刊が、わが国の昨年度の出生数は戦後最小の84万人と報じ、さらに「海外でも出生減の傾向」が見られると指摘していた。但し、これは昨年以来のコロナ疫病の人口動態に対する影響を言うに過ぎず、特にその長期的傾向を見ようとしたわけでないことは、言っておかなければならない。

むしろここでは、中国政府が最近提示した、3人目の出産を認める「中国の驚くべき決定」（ジャパンタイムズ・6/2）と言われる、人口政策の大転換こそ、当局の将来的な人口減少への危機感を示した点で、興味深い。と言っても、この対策は何を今さらといった感は否めず、「あまりに小さく、遅すぎて、減少する出生率や縮小した労働力の回復には至らない」と、記事は突き放すのであるが。

先に、人口減少の大枠を示すものとして、生活水準の向上と女性の高学歴化を言ったが、ここではもう一点、生活の都市化を加えなければならない。都市は就業の機会に溢れ、その他様々な魅力もあって、地方から人々が蝟集してくる。こうして、「2007年、人類の歴史上初めて、世界全体で都市人口の比率が地方人口の比率を上回った。現在の都市人口の比率は５５%だ。2050年までには全人類の3分の2が都市に住む」（前掲書、２１８頁）ようになると言う。だが、「都市化は人口減少を引き起こすのだ」（219頁）。その理由は、明らかだろう。限られた空間では、家族は縮小せざるを得ず、利便性の高い生活には費用がかさむ。等々（以下次回）。

6月2日・水曜日。晴れ。早や、芒種、すなわち稲、麦等の穀物の種をまく時期と言う。だが、春日部のわが家の周辺ですら、今やそんな風景はほとんど見られない。緑がはぎ取られた土地は宅地化され、駐車場ばかりが目に付く。と言って、人口が増えた分けではなく、活気のない街の寒々しい空間は、最近の地方都市の何処でも見られる侘しさがある。

5月の総歩数・285857歩、1日平均歩数・9221歩、最高・14231歩、最低・3960歩であった。

6月4日・金曜日。雨。

 

本日から再び本題に戻り、5/21・（金）の論題を引継ぎたい（それはまた、はるかに今年2/26（金）を承けている）。そこでは、ベトナム人実習生の惨状を紹介した。そもそも実習生制度は国家的な政策プロジェクトでありながら、国による指導や監督があるのかないのか、彼らが事業者と交わした契約上の賃金、休暇、待遇その他の取り決めが、遵守されていない。そればかりか、負い切れない過酷な労働を課され、暴力まで振るわれ、ついには受け入れ先の事業所から逃亡村に逃げ込むほかはなかったという話である。

結局それは、彼らを同じ人間としてではなく、単に不足する労働力の穴埋めとしか見ず、ロボットか何かで代替できれば、いつでも放り出せるとでも言わんばかりの、わが国の人権意識の欠如に行きつくのであろう（その事はまた、現在見られる、エッセンシャルワーカーと言われる人たちへの差別意識や待遇の冷酷さにも繋がるのだ）。それとは別に、途上国の人びとに対する、我われ日本人の謂われなき優越意識もまた作用しているのではないか。つまり、日本で働けると言えば、そうした国々から群がるようにやって来るという、自惚れか誤解がある、これが筆者の問題提起であった。

これらの悲惨は様々指摘され、改めるべき方向性も、隣国である韓国の事例を引きながらすでに示された事だが、政治も行政も動こうとはしない。しかも今や、実習生を欠いては、各地域は立ち行かなくなる、と言われるほどに重要な存在になっているもかかわらずにである。

上で、我われには自惚れや誤解がある、と言ったが、実習生の逃亡村を生みだすほどに劣悪な制度であることが露呈され、また彼らの1人が、次回は韓国に行きたいと言った言葉を思い起こしたい。つまり、わが国の制度は彼らにとって、魅力は失せ、選ばれる対象ではもはや無いことを、我われは分かっていないのではないか。

そして、誤解の一つに、世界人口は過剰であり、今後ともそれは続いて、わが国は門戸を開けば、常に必要な労働力は確保できるという点を挙げてみたい。それは長期的には、見込みのない楽観論であろう。まず『2050年　世界人口　大減少』（ブリッカー/イビットソン共著・倉田幸信訳・文芸春秋・2020）が予告している。つまり、2050年には世界人口は80億人の峠を越えて、その後は人類史上初の人口減少が始まるというのである。国連推計では、その後も増進し、今世紀末には100億人を超えるとの数値もあるが、本書はそうは見ない。ごく大雑把に言えば、経済的に発展した国民は、自身の生活水準を維持するために多産を望まず、女性の高学歴がそれに拍車をかけるからである。こうして、いずれ「移民を奪い合う日」（８章）がくるという。残念ながら、ここでその論旨を追うわけにはいかないが、結論的にはそういうことになる（以下次回）。

5月24日・月曜日。曇り。前回の手紙について、一読者から過日のスリランカ女性の惨状に触れながら、「日本にはたてまえの人権は有っても、普遍的な人類に対する人権は無いと思う」とのコメントが寄せられた。共感する。なお、本日、またもや脱線。

5月26日・水曜日。晴れ。本日、本年最大の天体ショーの皆既月食の日と聞く。果たして、天気は如何。なお、今回は、前回の文章を加筆・訂正し、文意を明確にしたつもりである。

 

この所、相変わらずのコロナ禍にくわえて梅雨入りと、鬱陶しい日々が続く中、オリンピック開催の可否の議論も盛んである。これに触発されて、こんな川柳が浮かんだ。チョイト息抜きになれば、何よりである。

 

オリパラを止めにしたいが…小川君

小川とはオレのことかとバッハ言い

逃がさんゾ迫るバッハの蛇睨み　　　　　　　みつお

 

読者には、ここから連想を逞しくし、様々な物語を紡いでいただければと思う。なお、バッハ（Bach）はドイツ語で、小川を意味し、蛇は先の逃亡蛇であるとのいらぬ注を付しておく。

五輪開催の議論について、昨日（5/22）、朝日新聞「声」欄で開催支持者（女性・58歳）の下記のような主張を読んだ。署名入りだが、ここでは匿名にしておこう。

公正のためには全文を掲げるべきだろうが、要旨に圧縮しておきたい。世界の選手たちは東京五輪出場を目指し、前回開催以降を含めれば、すでに5年の忍耐を強いられている。こうした彼らの努力を無にしてよいものか。特に、貧しい国の選手にとっては、貧困から抜けだす好機でもあるが、我われにそれを奪う権利があろうか。「日本には五輪を誘致した時点で何としてでも大会を実現させる義務があると思う。/医療が逼迫しているのなら、いっそ渡航費を払ってでも海外から医療従事者を集めることも検討してよいではないか」。

もう一点は、同日掲載の猪瀬直樹氏の談話である。五輪開催は国民に夢を与え、大震災以来の沈滞を吹き飛ばす起爆剤にもなり得る。そのような意図から、氏は五輪招致を目指したそうである。それとは別に、氏によれば、五輪の中止によって、わが国の国際的な信用は失墜し、今後、国際イベントの開催が不可能になるかも知れない。よって、何としてでも、五輪は開催すべきであり、それを通してわが国の組織力の強さを世界に示す事だ。そして、こう続く。「私がコロナ対策の責任者なら、まず東京と大阪の大都市圏にワクチン接種を集中させて、感染が地方に広がらないようにしていたと思います。公平性に欠いた政策だと批判を受けるかもしれませんが、メリハリをつけた戦略的な対策が大事です」。

ハッキリ、申し上げる。このような対策は、氏が首相であっても、批判の大炎上を呼び、実行不可能であるばかりか、また、それによる感染阻止も、百パーセントあり得ない。自ら認めるような、大都市中心主義の不公平感は、地方人からすれば許し得ないものでもあろう。こう言う御仁が、一時でも都知事であった事を深く思うべきであろう。

だが、筆者がこの二本の意見を取り上げたのは、その是非を論じようとするためではなく、民主主義の意志決定がいかに厄介であるかを、言いたいからである。筆者を例にとれば、以上のような極端な主張には、断固与しえない。むしろ、こうした意見に触れると、頭がクラクラし、血圧の急上昇は必然である。それらが一つの論点のみを突出させ、他を顧みないからである。だがしかし、民主主義とはこの種の主張や己と最も対立する異論も貴重なご意見として謹んで拝聴し、真摯な対話を通じて大方の合意を得、結論に至らなければならないという。

これは、恐ろしいまでの忍耐を要することではないか。一口に民主主義と言うが、そこには並々ならぬ覚悟と決意が欠けてはならず、そのよくなし得ぬ事情をようやく思い知らされた。そう言えば、言論の府である国会で、総理大臣を任命された森喜朗氏ですら、会議での一女性の異論に堪えられず、過日のような舌禍事件を引き起こしたことを思えば、その困難のほどが分かろうと言うものである。

翻って、筆者だが、今日まで、長年にわたり大小様々の組織や会議を主催し、それなりの成果を残してきた心算である。だが、その間、私は本当にこれほどに忍耐強く、デュー・プロセスを踏んで事を進めてきたものだろうか。振り返れば、空恐ろしい。ことに上記の2論に触れて、筆者にはもはやそうした大事に耐え得るほどの気力、体力は、とうに消尽してしまったと思い知らされた次第である。

だが、数ならぬ我が身はどうでも宜しい。しかしわが国が、今後、さらに過酷な問題群に逢着したとき、我が社会はなお民主主義的に意思決定を行い、それを断行出来る力を持ち得ているのだろうか。民主主義の強靭さを失えば、一人の独裁者に全てをゆだねてしまう「隷従への道」はすぐ隣にある。官僚の忖度、政治の劣化が言われて久しいだけに、誠に危険な兆候であると言っておこう（この項、終わり）。