• 12月9日・金曜日。晴れ。こんな川柳はどうか。本日はその話である。

    12月12日・月曜日。晴れ。

    習クンも ゴメンと言えりゃ 気が楽に みつお

     

    北京政府は、一昨日、コロナ規制策を突如緩和に転換した。政策転換をするほどの状況の改善があったわけでもない中でのことである。オミクロン株の変異による弱毒化とワクチン接種の進捗があったとは、取ってつけたような言い訳だ。中国共産党はしばしば西欧社会に対して優越していると言い募るが、これがそれなのだろう。確かに、我われにはこんな臆面もない、身勝手なやり口は、とても真似られない。誤魔化しきれない大きな過誤があれば、政府はまず謝罪を求められるし、謝罪に追い込まれる。それが、情報公開と言論の自由が保障された民主社会というものである。

    そもそも、シノパックなる中国製ワクチンの有効性は科学的に検証されておらず、一説では中国製ワクチンの有効性は、西側の2回接種に対し3回を要すると言われている有様である(ニューヨークタイムズ「北京の仕事 政府の煽った国民不安の鎮静化」(12/5)より)。80歳以上の高齢者の1回接種率は66%、2回接種者は40%ほどと言う。しかも、その間隔が空きすぎ、もはや免疫効果はないらしい。

    北京がこれまで取ってきた厳格な隔離政策は、コロナ蔓延を防ぎつつ、その間にワクチン接種を進め、治療体制を整えるための貴重な時間を確保するはずのものであった。しかし事態はそうはならなった。記事によれば、それらが可能になるほどの医療従事者、施設を欠いていたからである。この点で言えば、西欧諸国もあまり自慢は出来ないが、それでもウィズコロナ政策を進捗させて、今日を迎えるほどのことは出来たのである。

    今回の北京の緩和策は、重大な懸念をはらむとは、中国内外の専門家の意見である。まず高齢者の接種率の低さ、緩和による発症者の急増、これを受け容れる医療施設の脆弱さ(特に地方は深刻であるらしい)が挙げられる。こうして、コロナ蔓延が再現されれば、地方・中央政府は大慌てに規制強化に戻らざるを得ず、それによる住民の不安と混乱は計り知れないと危惧される。何しろ、この規制緩和によって、百万人単位の死亡者が出るとの予想もあるほどだからだ。

    これまでの政府の極端な隔離規制策は、たしかに西欧諸国に比して、感染者、死亡者数をおさえることに成功し、それこそ中国共産党政府の優越性を示すものだと誇ってきたのだが、そのことが逆に、国民の多くを感染の脅威にさらす羽目に追い込んだのは皮肉であった。何故なら、国民はほぼ無菌状態にあり、無防備のまま、いきなりコロナウイルスに晒されるからである。それは、誰あろう、習政権が進めた有無を言わせぬ政策の結果に他ならない。ならばこれらはすべて、彼以外の誰がその責任を負えるというのであろう。

    同記事には、実に辛辣な一文が添えられている。権威主義的国家、その指導者は自らの政治的な過誤や失敗を断じて認めようとはしない。自らの無能を示し、権威とその信頼性の失墜を恐れるからだ。よって、政府は無謬であるとの信念の下、一度取られた政策は力ずくで遂行し、気づいた時には取り返しのつかない事態にまで至る。

    自由主義陣営にあっても、同様な過ちは限りなく生ずる。だが、報道と言論の自由に支えられた国民の監視、代替可能な政治勢力の存在によって、大事に至る以前に修正される可能性が常にあると言いたい。これは、わが社会制度の強靭な復元力の源泉であり、権威主義社会には無い最大の長所であろう。少なくとも、筆者はそう信ずる。先の、英国でのトラスからスナク首相への速やかな政権交代は、その好個な一例ではないか。対して、北京が西側に比べて自らの優越性を常に誇示してやまぬ態度は、選挙によって国民の信任を得たわけではない共産党政権の根幹に根付く政治制度の欠陥を示すものだと断じたい(この項、終わり)。

  • 11月28日・月曜日。曇り。師走目前。まさに「光陰矢の如し」。また一つ歳をとる。そんな感慨からか、ボケて手遅れになる前にと、こんな辞世の一首をひねった。当人は洒落のつもりだが、案外、終活の一つなのかもしれない。

    これを為しあれはなさぬもすべて夢目覚めぬままに逝きしわれかも   みつお

    12月5日・月曜日。雨。今年一の寒さという。

     

    前回、ウクライナでは、迫る厳冬を前に、ロシアの砲撃によって電力、水道等のライフラインが破壊され、生存の危機すら覚悟せねばならない状況にありながら、市民はそれに屈せず、しなやかに生活を維持して、ロシアへの反撃の意思を見せつけていると報告した。だが、そうは言っても、現在も続くロシアの一連の都市砲撃は、ウクライナ国民のそうした戦意を砕きかねないところにまで迫ってきたように見える。ウクライナ危うし。

    ニューヨークタイムズが日々伝える惨状は、読む者の心身を締め付ける。水道関連の破壊は、上下水道の途絶により、即伝染病の市中蔓延を呼び込む。電力の圧倒的な不足は暖房、生活施設の停止と共に、住民の多くを一箇所に密集させ、これが感染症の温床となる。過日の記事には、子供の手術のさなか停電し、急遽、手回しの発電装置に切り替えたとあった。当然、緊急必要以外の手術は中止である。また、技術者たちの修理班が創設され、砲撃の合間を縫っては、終日、各施設の修復に当たり、稼働させているが、市民生活はまさに綱渡りだ。すでに世界が知り、戦慄した占領各地域での露軍の犯したむごたらしい拷問、惨殺とは別に、ウクライナが強いられているもう一つの悲惨である。

    これが、戦争である。陰惨な死傷と困窮、無数の破壊の結果、戦意は止み、終結に至る。ロシアからすれば、だから早く降伏せよ、それが人道主義に即したことだ、と言うのだろう。

    確かにそうかもしれない。これ以上の惨状は沢山だ。もうやめて欲しい。ウクライナよ、よく戦った。世界はウクライナの勇気と戦闘に深甚の敬意を払う。だから、矛を収めよ。と、こう言うのは、簡単であろう。だが、これを認めてしまえば、世界はどうなる。結局は、絶対的な武力を持つ強国の横暴と理不尽な理屈だけがものをいう世界となる。それで良いか。それにしても、国家の保全は、結局、武力に尽きるということなのだろうか。ここでは、これまで説かれてきた様々な教えや理想など、ただの空疎な言葉にしかみえなくなる。

    こんな救いがたい世界の状況を見せつけられて、出口のない憂鬱といら立ちのさ中にあって、昨日、ニューヨークタイムズ(12/3-4)の「キーウ、フラッシュライトによる生活」なる記事を読む。その冒頭のみを紹介しておこう。「ウクライナの首都中のエレベーターには、停電の折には緊急の電力供給用として電力は蓄電されている。各銀行は、長引く停電にも顧客の現金は安心して出し入れできる旨のメッセージを送信した。国立管弦楽団は、火曜の夕刻、蓄電池を電源としたランタンの灯るステージで演奏会を開き、先月、ドクターたちはフラッシュライトを頼りに手術を行ってきた。/これがキーウである。3.3百万人の住まう現代の栄える欧州の首都、だが今は戦火に疲弊し、電力、水道、携帯電話、セントラルヒーティング、インターネットのサービスを絶たれて苦闘する都市となった。」それにも関わらず、「市民たちは工夫して」生活をやり繰りしているのである。強靭な彼らの精神に、鞭打たれるのは筆者のみではあるまい(この項、終わり)。

  • 11月11日・金曜日。晴れ。日中は汗ばむようであったが、夕暮れともなれば、やはり冷える。晩秋からそろそろ初冬の入りか。

    11月14日・月曜日。晴れ。

     

    本日は本欄「10/17・月」の論題を引き継ぎたい。そこでは、侵略国の攻撃がいかほど激烈であろうと、国土を死守しようとする国民はこれに屈せず、逆に結束して友好国の支援と共に、ついに撃退する戦史の多いことを、第二次大戦中のヒトラー対チャーチルのロンドン空襲の攻防戦を例に検討してみた。そして、ロシア/ウクライナ戦争もそうした歩みを辿っているように見えるというのが、そこでの結論であった。

    ニューヨークタイムズの「暗闇に優雅に揺れる首都」(11/8)は、まさにそれをなぞるかのような記事である。小見出しは「電力配給制のさなか、ウクライナ人は夕闇の生活に適応することを学びつつある」とある。

    夜の帳(とばり)の降りる頃、街路では「スマートフォンのフラッシュライトが妖精の光のように揺らめきはじめ家路を照らす。散歩の愛犬の首には白熱光のスティックがささり、花屋の店頭に明かりが灯ると、ライラック、シャクヤクといった色合いの光がキラキラ点滅し、道行く子供たちは安全のために光を反射する服を着せられている」。夜露に濡れる道路は、パトロールするパトカーの放なつブルーの明かりに淡く反射し、屋台を照らすランプの火影が揺れ、道路際のベンチに座る一人の少年がアコーディオンを奏でる。

    プーチンの露軍はウクライナ征服どころか、今や占領した地域の撤退を余儀なくされる始末だ。そこで彼の戦略は変わった。とくに首都キーウに対しては無差別の砲撃を敢行し、電力、水道等重要なライフラインを徹底的に破壊し、市民への生活困窮を強いて戦意の喪失を狙った。厳冬の何たるかを知る彼ら市民には、恐怖であるに違いない。

    事実、首都砲撃の再開によって首都に戻った市民の多くが地方に疎開をしたとも報じられている。しかしここに留まると決意した人々は、それにただ震え慄くことはなかった。「暗闇と光のダンス、影とシルエットの揺らめき、時に不便と他方で美しさ」の交錯するキーウの生活を、苦しみと共に楽しむしたたかさを世界に示してもいるのである。オルガ・ミンッチク(39歳)の場合はこうだ。愛犬にカラフルなLEDをつけて、黄昏れの街に散歩に出かけるころ合いは、彼女にとって気に入りの一時でもある。「私が犬に明りをつけて歩いていると、同じような歩行者に合うわ。そんな時、私たちは街路樹にお互いの明かりを括り付けるの。それは、まるでパーティーをしているような雰囲気になるのよ」。

    とすればこれは、過日の「天声人語」(11/9)で描かれたように、市民たちは「零下の真冬に電気も水も暖房もなくなる」首都キーウでただ恐怖に震えるだけではなく、もっと逞しく生き抜いている様子を伝えているのである。そして、そのことによって我われは、逆に彼らから励まされているのではないか。であれば、世界は彼らを支援し、その勇気を挫いては成らない(この項、終わり)。

  • 10月31日・月曜日。晴れ。

    11月4日・金曜日。晴れ。今年も残すところ、二か月となる。

    11月7日・月曜日。晴れ。前回の文章をかなりの加筆訂正した。

     

    ジャパンタイムズ(10/29)で「インドネシア漁業部門、海の温暖化により打撃被る」を読んだ。小見出しには「高波、凶暴な嵐、今年の出漁はしばしば危険に瀕する」とある。これを読むだけでも、その内容はほぼ理解できる。事実、その冒頭の一文はこうだ。「スサントは漁の4時間後、自分の獲物―ボラ4尾―を見て、頭に衝撃を受け、呆然とする」。海水温度の上昇により珊瑚の白化が進み、魚の生息環境は劣化する。多くの魚は死滅し、あるいは冷温の海域を求める多様な魚群の移動はやむを得ない。その結果は、燃料代も回収できないような釣果となる。といって、遠洋漁業は小型漁船では、高波や暴風を思えば、とても出来ない。彼ら漁師たちの生活苦は容易に察せられよう。

    「インドネシア政府の予測では、17,000以上の島嶼からなるこの国の経済損失は、2024年度、気候変動の結果により115兆ルピア(74億㌦)近くの経済損失を被るが、こうした損失の70%は海洋、沿岸部門である」。

    事は単なる経済損失の問題ではない。こうした海洋民族の生活の場が失われるのだ。世界の島嶼域が高波に浸食され、水没の危機に晒されているとは、今に始まったことではない。さらには、南北両極の巨大な氷塊群が崩落しはじめ、ヒマラヤ、アルプスの氷河も薄くなり、北方の永久凍土が溶解しているという。そこに閉じこめられていた細菌、ビールスが放出され、将来的にはこれまで知られていなかった感染症の蔓延が懸念されてもいる。これらに加えて、大森林の自然火災や急速に進む地表の砂漠化、そして河川や湖水の水位低下の問題も甚大である。

    人類はこの数十年来、世界各地で生じているこうした自然災害を目の当たりにして来た。しかも近年、その規模と激しさは増すばかりである。これらは我われ人間行動の結果であるとは、諸科学の繰り返し指摘し、合理的に思惟する限り、それらを否定することはもはやできない。こうした深刻な事実を突きつけられながら、人類はいまだそれに真剣に向き合おうとしていない。なるほど、各国政府は2050年までのCO2排出削減の目標値を提示しているが、それらは経済成長の見合いの中でのことであり、成長を犠牲にしてまで維持しようとどこまで覚悟しているか覚束ないからだ。

    結論はとうの昔に出ている。途上国は別にして、先進国の場合、経済成長はもはや必要ない。これによって更なる地球へのダメージを軽減できるからだ。しかもそのことを、J・S・ミルはほぼ170年前に明言していたが、その後科学技術に裏打ちされた生産力は飛躍的に成長し、誰でも十分な生活を享受する身となったのである。それが出来ないのは生産力ではなく、適正な分配の問題であることは各種データの教えるところであろう。「新しい資本主義」とは、このような文脈で考える他はないと言いたい。

    こうした反成長主義的論調は、今筆者が初めて言うことではなく、すでに多くの論者の説くところであり、ここでは一点、斎藤幸平『人新生の「資本論」』(集英社新書・2020)を挙げておこう。かくて先進国の経済成長に歯止めをかけ、同時に途上国には環境浄化の技術移転を図ることだ。であれば、つまらぬ領土問題で、核を含めた戦争など論外であろう。そんなことに明け暮れているうちに、地球本体が燃え尽きればどうなるというのか。

    しかし、この適正な分配はどうしたら達成されるのであろうか。私見では、まずは各人が眼前の享楽に溺れた強欲を抑制し、足るを知る心をどう育てるかにあるように思える。ミルが言うように、そうした経済成長を追うのではなく、その労力と情熱を学問、芸術あるいは趣味に振り向け、生活上の精神的な充実、満足を目指すべきなのであろう。こうした主張は、古来から形を変えながら様々説かれてきたが、にも拘らずこれがいまだ実現されないところが、我われ人間の限界なのかもしれない。「欲にきりない泥水や」(中山みき『お筆書き』より)と言うわけである。とすれば、我われは成るようにしか成らず、つまるところ地獄の業火の中で滅びることになるのだろうか(この項、終わり)。

  • 10月17日・月曜日。雨時々曇り。二十四節気によれば、本日は寒露の節に当たり、「晩秋から初冬にかけての露、霜になりそうな冷たい露」の頃という(『日本国語大辞典』より)。だが、実際は少し蒸し暑いほどで、こんな事にはもう慣れたとは言え、それにしても温暖化の先行きに思いは向かう。
    10月21日・金曜日。晴れ。
    10月24日・月曜日。雨。前回の文章を加筆訂正する。

    先に(9/21以降)、プーチンが犯したウクライナ侵攻の2,3の誤算について取り上げたが、今回もその続きのようなことを言ってみたい。ニューヨークタイムズ(10/13)に掲載された「見込み違いの戦略」(マックス・フィッシャー)に触発されたからである。

    ここ2、3日のロシアからのウクライナ諸都市への無差別なミサイル砲撃は、クリミア半島に掛かる、プーチン肝いりのクリミア大橋の破壊に対する報復であるとは、彼自身の言葉である。これはロシアへのテロ行為だと言い放つ。だが、それは違う。ウクライナから見れば、領土回復のための正当な戦闘行為であり、闇討ち的なテロ行為ではない、と明言しておこう。だが、ここではそれが問題なのではない。プーチンの闇雲な都市攻撃は戦略的に誤りであり、それはそれ以上の反撃の元となって、結局、失敗に帰するということである。
    まず、こうしたミサイルや空爆による大都市への無差別攻撃にはそれなりの前史を持つ。それは恐らくヒトラーによるロンドンや英国諸都市への「稲妻」(Bliz)と称する攻撃以来のことであろう(1940年8月)。静寂を裂くロケットの不気味な擦過音、戦闘機の爆音とともに迫る空からの都市攻撃はまったく経験したことも無かった。ロンドン市民の恐怖は想像を超えたものであったに違いない。砲弾と爆撃は不意打ちであり、その下に生身をさらす恐怖はどうか。密集する都市の造りが、膨大な瓦礫と共に人々の逃げ場を奪う。それらが重なり、以前とは比較にならない規模の惨劇が市民を恐慌状態に追いやったことだろう。
    ヒトラーの狙いは、まさにそこにあった。まずは生産拠点の壊滅的な破壊と共に、都市住民ひいては英国民を徹底的な恐怖に陥れ、直ちに戦意を挫く。政府から民意を離反させて一刻も早くヨーロッパ戦線から離脱させることだ。そのためには、被害と惨劇は出来るだけ甚大でなければならない。
    確かに、そうした推測は成り立ちそうに見える。圧倒的な暴力は、相手を恐怖させ、己の意思に従わさせる常套手段である。個人間のやり取りでは、それでケリが付くことが多かろう(と言って、最近はそう簡単にはいかなくなっているようだ。片がついたはずの過去の事件が蒸し返され、謝罪、弁済その他が求められる。筆者はこれを、「過去が追いかけてくる」と言いたい)。
    しかし、国家間の場合はどうか。承知の通り、事態はそうはならなかった。チャーチルは国民を鼓舞し、抗戦を唱える政府支持率は9割に達する。ロンドン市民は地下鉄道内に居を移して戦意を維持し、英空軍は制空権を保持して、ついに9月、ヒトラーに英攻略を断念させたのであった。つまり、強国といえど、理不尽な攻撃と支配欲に対しては、国民はそれに恐怖を覚えつつ、しかし断固団結し、反撃して倦むところを知らない。そうして、彼らは決意する。侵略者の攻撃に怯えて彼らの要求を受け入れても、それは一時の休戦に過ぎない。結局はまた侵略は始まるのだ。ならば、彼らを敗北させなければならない、と。
    記事は朝鮮戦争、ベトナム戦争における米の爆撃作戦など多くの事例を挙げているが、だがこの種の攻撃はそのいずれも類似の経過を経て、当初の目的を達せないままに終わったと主張するのである。ウクライナの対ロシア戦も、米やEUさらには周辺国から絶大な支援を引き出しつつ、そうした方向をたどりつつあるように見えるが、これは楽観にすぎるであろうか(この項、終わり)。