2019年11月12,20日

11月12日・晴れ。

11月20日・火曜日。晴れ。先月末より、わが体調芳しからず、先週はほぼ順天堂医院での検査の日々であった。幸い、検査結果は概ね正常値内に収まるものの、注意を受けた項目も増え、いよいよ店じまいの日も近いと知る。それにしても得心ならないのは、血糖値が糖尿病の値に接近しているとの指摘である。日々、節食と粗食を旨とし、贅沢とは無縁な生活ぶりを誇ってきたのだから。なお、以下は11月1日の項に続く。

こうして地域社会の絆が、まず分断される。そこで育まれてきた仕事上の関わりや、住民たちの生活上の多様な仕来り、「祭り」のような娯楽を基に、「連綿として培」われてきた「共助」の意識やその実践（竹村公太郎氏・柳見沢宏氏。『朝日新聞・水害大国に生きる』2019/11/12）、あるいはその地域の伝統や文化ともなった生活基盤が失われてしまう。その結果、人々は互いに知らない個々へと分解され、都市の何処でも見られる砂漠化が広がるのである。しかしこのような社会は、巨大地震・津波あるいは想定外の災害に直面した場合、どれだけの適応力を持ちうるであろうか。

しかも、今やこれらの脅威は、いつか起こるかも知れないと言った単なる将来的な問題でないことは、過般の度重なる台風・水害によって、身をもって教えられたことである。生きるか死ぬかの瀬戸際に追い込まれたとき、日頃から培われた相互の絆こそ、最後の命綱であるとすれば、それらを失った社会は、地域全体の脆弱性と劣化を齎す他はなかろう。とすれば、これらを切り捨て、眼前の利と効率性を優先させた都市計画の在り様は、地域の自然や歴史を無視し、それは詰まるところ「長期的、戦略的な都市計画の欠如」という問題に帰せられるようにも思われる。そのような都市生活に隠された問題が、ある時、時限発火装置のように突然起爆し、そこに住まう住民たちに多大な困苦を強いることになるかも知れないからである。これについては、先の竹村氏の言葉を是非掲げておきたい。

「長期的には土地利用の制限と言った荒療治も必要です。川沿いの野放図な土地開発が、最近の被害拡大につながっていると言えます。浸水想定区域の利用制限などに手をつけない限り、根本的な解決にはつながりません」。治水対策に心血を捧げた方の提言であるが、埋立地区の月島界隈の開発がこれに答え得るものであるか否か、問う必要は無いのであろうか。

以上とは別に、「長期的都市計画の欠如」の問題は、高層マンションの維持、管理及び立替等が問題になる時、一層のっぴきならない形で現れることになる。この点でのマーティン氏の指摘は深刻である。そもそも、わが国のタワーマンションの歴史は高々30年ほどに過ぎず、「将来的な補修費について、どれ程の費用と時間を要するかは、誰も知らない。さらに、あるオーナーがその費用を賄えず、またなすべき事柄について、合意が得られない場合、どうなるのであろう」と言う問題がある。

周知の通り、マンションは住民自ら管理組合を造り、ひな形に基づく規則によって自主運営されている。その最大の課題は、修繕費と解体費の問題である。マンションの寿命は、ほぼ4、50年と比較的短く、１４、5年ごとに外構の補習をし（第1ラウンド）、次いで内装のライフライン、エレベーター等より高価な修繕費が不可欠となる（第2ラウンド）。最後に解体の問題が来るというわけである。

だが、タワーマンションの場合はその巨大さと世帯数の故に、それ固有の問題を抱えるようである。川口市（埼玉県）にエルザタワーなる55階建て、185ｍの高層マンションが平成10年に建設され、この度第1ラウンドの補習がなされた。総額12億円、各世帯185万円（650世帯）を支出したが、これは当初の2倍の金額になったそうだ。また、工期は通常のマンションでは数か月ほどが、2年に及び（2015年3月開始）、さらに足場の問題がこれに重なる。50ｍが限度で、あとはゴンドラを使用し、強風の際は中止に追い込まれたと言う。解体問題は改めて言うまでもない。中型のマンションでも難しいとは、すでに多くの報告があるからである。

今一つ忘れてならないのは、多数の新住民が一挙に流入し、住み着くことによって生ずる、学校等の教育環境、交通・各種インフラ整備、小児科他の医療機関の諸問題の対応が挙げられよう。

では、こうした巨大な都市計画に対する代案は無いのであろうか。巨大プロジェクトに疑義を呈する住民代表は言う。植栽を施した静かな並木道の通る、３階程度のアパートメントの区域を開発することだ。これこそ月島に馴染みの街づくりである、と（この項、終わり）。