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建物事後調査

建物事前調査の資料との対比調査とともに、工事周辺地域の方からの申し出箇所の調査を行い、工事施工後の状況を把握します。一軒の建物の調査だけで工事に起因する変化か否か断定することは難しいことが多いため、工事周辺地域の他の建物を調査した上で判断することが一般的です。

建物等の変化要因としては以下のものがありますが、そのうち、工事に起因するものは1、2、6番となります。

  1. 地盤の変動(沈下・移動)による変化
  2. 地盤の振動による変化
  3. 経過年数による変化

    材質によっては工事の影響に関係なく、経過年数によって変化が現れる場合があります。
    特に新築家屋の場合、乾燥による京壁やジュラク壁などの塗り壁の亀裂、下地の乾燥によるタイルの亀裂、屋根・瓦の重みによる建て付けの変化など、変化の起こる可能性が極めて高いと言えます。

  4. 建物の施工上・構造上の不具合による変化
  5. 自然外力(地震・風害等)による変化
  6. 人為的外力(作業車両の接触等)による変化

工事箇所から遠い・掘削が浅い・地盤の性質が硬いなどの条件があり、かつ工事施工中に何ら影響を与えるような要因がなかったときは、工事周辺地域の方への変化の有無の聞き取り調査(判別調査)を行い、申し出がない場合は対比調査を行わないこともあります。


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